自分の車を売ろうと思っているならば、WEB上の中古車

以前、知人の中古車を扱っている業者の方に、

以前、知人の中古車を扱っている業者の方に、12年乗った愛車を査定してもらいました。

廃車寸前だと言うので、値が付くのかどうか不安でしたが、3万円で下取りしてくれるということでした。

のちに、その車は修理を経て代車等に使用されているそうです。

車に乗る人にとっては常識かもしれませんが、車の走行距離は一年におおよそ1万kmが標準といわれています。

業界でよく多走行車と呼ぶのは総走行キロ数が5万キロを超えた車のことで、5万を境にどんどん査定は減点されていき、10万を超えた車は過走行車と呼ばれてゼロ円査定などという可能性もあります。

では走行距離が少ない車は高いのかというと、一概にそうとも言えないところがあります。

マシンの状態を正常に保つにはある程度の駆動が必要で、年式に比して走行距離が極めて少なかったりすると、稼働パーツが劣化していても気づかない場合があり、あまり歓迎されません。

買取にはいくつか書類が必要ですが、その一つが印鑑証明です。取引には実印を使うので、実印登録している市役所、あるいはその出先機関で2通の発行を受けなければなりません。近頃では証明書の発行がコンビニなどでも受けられるようになっていますし、役所によっては自動の機械ですぐに発行できる場合もあります。注意すべき点としては、一か月以内に発行された証明書でなければ受け付けられないことです。以前に取得した証明書は使えないということです。

業者による車の査定の際は、洗車をしておくのが基本です。

車の査定を実際に行うのは人なので、洗車すらしてもらえない汚い車より手入れの行き届いたきれいな方に気持ちを入れたくなるというものでしょう。

車の汚れについてはそれだけでなく、汚いままだと、へこみや傷があるかないかをちゃんと確認しづらくなり、そのため安く査定されてしまうかもしれません。

それと車を洗う際、外装のみならずタイヤまわりなども汚れをきちんと落としておきましょう。車内の掃除が行き届いていたり、前もって洗車して磨き上げたところで、査定価格に及ぼす影響はないと考えて良いでしょう。

しろうとレベルでの掃除ぐらいはあとから業者のほうでも出来るからです。

しかし掃除が無意味だと言う人は少ないです。

汚いままでは業者も不愉快でしょうし、逆に清潔でキレイにしてあれば、大事に乗っていたのだろうと思われますし、査定は減点採点で行われるのが普通ですが、それを入力するのは営業マンですし、誠意を見せれば結果はプラスとして戻ってくる可能性があります。他社製のホイールを履いた車を売る場合は、業者による査定が行われる以前に、できれば純正品に戻しておきたいものです。

一般的な査定では、ホイールは純正品のほうが査定はプラスされる傾向があるからです。きれいな状態を保つためにできるだけ倉庫やひさしのある屋外で保管すると良いでしょう。

程度の良い別メーカー製ホイールは意外な値段でオークションなどで売れるケースもありますから、調べてみると良いでしょう。車の売却を考える時に、一括査定サイトの利用をされる人がずいぶんと増えております。中古車一括査定サイトを用いれば、複数の買取業者に一度に査定依頼ができるのでとても便利です。その中から、もっとも高額の査定額を出した業者に売却すれば、高い買取実現を手間ひまかけずに行えます。

ただ、一括査定サイトの利用をする時は、注意すべきこともあります。

ボディにキズやへこみがある場合には査定の際に低く見積もられることが大半です。

だからといって、査定額がマイナスにならないように事前に自分でそれらを修理するのは得策ではないでしょう。

前もって個人でキズ等を直したといっても、修理に要した費用以上に査定額が上昇する場合はあまりないからです。車を自分で直そうと考えるより、中古車を実際に買い取った後で、販売店から提携先の業者に修理をお願いした方がコストを抑えることができてしまうからです。

買取にまつわる詐欺被害も起きているので気を付けてください。

他社と比べて高額な査定金額を提示し、契約させておいて、あれやこれやと文句を付けて大幅に減額された金額を改めて持ち出してきます。そんな金額では買取には出せないと言うと、車は既に輸送済みだなどと言って、運送や保管にお金が掛かったからなどと言って多額のお金を請求してくるという手口もあるのです。

業者が車を引き取ったあとで買取のお金が支払われないというケースもあります。私の車は事故歴があります。

フレームを直してもらったことがあるので、修理歴のある車ということになるでしょう。

とはいえ、事故の痕跡はパッと見ただけでは分かりません。車の買取をしてくれる業者に修理歴は言わなければならないのでしょうか。

後になってそれを理由に減額を請求されても嫌ですし、最悪の場合は裁判沙汰になるかもしれません。

そうしたリスクを勘案すると、修理歴は素直に報告しておくことにしました。